雑誌正論掲載論文

対日心理戦としてのＷＧＩＰ

2015年06月15日 03:00

早稲田大学教授　有馬哲夫　月刊正論７月号

　江藤淳の『閉ざされた言語空間』に引用されていながら、幻の文書とされてきたＷＧＩＰ（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム）文書が関野道夫の努力によって再発見された。彼の著書『日本人を狂わせた洗脳工作』のカバーにはまさしくＷＧＩＰ文書（１９４８年３月３日付で民間情報教育局から総参謀二部に宛てた「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」と題された文書）が使われている。その努力と熱意に心から敬意を表し、彼の著書がより多くの人々が「自虐史観」から脱する助けになることを切に願っている。

　しかしながら、それでも、江藤の前述の研究とＷＧＩＰに基づいて展開している言説そのものをなにかしら胡散臭い、「陰謀論」と見る人々がまだ少なからずいる。

　このような人々のマインドセットを解くには、ＷＧＩＰだけでなく、それを含む占領軍の心理戦の全体像と、それらの理論的仕組みを明らかにする必要がある。

　それが白日のもとに晒されれば、いかに頑迷な「陰謀論者」も認識を変えざるを得なくなるだろう。

　そこで本論では、まずアメリカで心理戦の概念がどのように生まれ、発展して、どのような体系を形づくっていったのか、それはどのような理論的基礎に基づいていたのかを明らかにしたい。

　まずアメリカ側が戦争というものをどのように考えていたのか明確にしておこう。

　ハロルド・ラスウェルの『心理戦』（Psychological Warfare,1950）によれば、戦争は軍事戦、政治戦、心理戦に分けられる。政治戦とは政治的手段によって、心理戦とはプロパガンダや情報操作によって、相手国やその国民をしたがわせることだ。

　最近のイラク戦争やアフガニスタン戦争を見ても、軍事戦の勝利だけでは、目指す目的が達成できないことは明らかだ。それを達成するためには、政治戦と心理戦においても成功を収める必要がある。そうしないと、軍隊が引き揚げたとたん、政治は戦争の前に逆戻りし、民衆は復讐のため再び立ち上り、戦争をもう一度しなければならなくなる。

　ラスウェルは、シカゴ大学教授で『世界大戦におけるプロパガンダ・テクニック』（Propaganda Technique in World War,1927）などの多くの著書がある政治コミュニケーション、とくにプロパガンダ研究の大御所だ。第一次世界大戦以後のアメリカの心理戦の理論的基礎となっていたのは彼の理論だといっていい。

『心理戦』は出版年こそ１９５０年（以下西暦の最後の２桁のみ示す）だが、書かれている内容はアメリカ軍が先の戦争以来実践してきた心理戦、とりわけホワイト・プロパガンダ（情報源を明示し、自らに都合のいい事実を宣伝する）、ブラック・プロパガンダ（情報源を明らかにせず、虚偽の宣伝を行う）、グレイ・プロパガンダ（情報源を明らかにせず、紛らわしい情報を流す）を使い分けた「思想戦」（the Battle of Ideas）をわかりやすく解説したものだ。

　アメリカン大学教授クリストファー・シンプソンが彼の著書『強制の科学：コミュニケーション研究と心理戦』（Science of Coercion: Communication Research & Psychological Warfare,1996）で指摘しているように第二次世界大戦中、陸軍、海軍、ＯＷＩ（戦時情報局）、ＯＳＳ（戦略情報局）に心理戦を担当する部局が作られ、多くの社会科学とマスコミュニケーションの専門家が動員されていた。

　そのなかには、ラスウェルの他にハドレイ・キャントリル（プリンストン大学、コロンビア大学、ハーヴァード大学で教授を歴任）、ポール・ラザーズフェルド（コロンビア大学教授）などの一流学者たちの他に、ジョージ・ギャラップ（ギャラップ世論調査）、フランク・スタントン（ＣＢＳ社長、ＣＢＳはアメリカ二大放送網の一つ）、Ｃ・Ｄ・ジャクソン（タイム・ライフ副社長）、エドワード・バレット（ニューズウィーク編集長）などアメリカのメディア企業トップもいた。

　これをみてもわかるように、アメリカは第二次世界大戦に入ったときから、軍事戦はもちろんのこと、政治戦にも心理戦にも重きを置き、最高学府の学者やメディア企業の幹部たちをそれらに動員していた。そして、アメリカ軍の幹部たちも、士官学校や幹部養成組織で心理戦を学んだ。

　アメリカの心理戦重視を如実に示すのが、真珠湾攻撃のあと大統領直属の情報機関として設置されていたＣＯＩ（情報調整局）をＯＷＩとＯＳＳに分割したことだ。ラスウェルの理論を踏まえて、ＯＷＩはＶＯＡ（アメリカの声、アメリカ軍のラジオ放送）などのホワイト・プロパガンダを、ＯＳＳはブラック・プロパガンダと非公然の工作を担当するという分業体制を敷いた。

　ＯＷＩは４４年７月に日本からサイパン島を奪取したあとそこからホワイト・プロパガンダを日本向けに放送した。同年末にはＯＳＳが同じ施設を使って今度はブラック・プロパガンダ放送を始めた。

　ダグラス・マッカーサー率いる太平洋陸軍にＰＷＢ（心理戦部）が作られたのは４４年の６月だった。この新設部局のトップにはＯＳＳからやってきたボナー・フェラーズ准将が就いた。マッカーサーのＯＳＳ嫌いは有名だが、フェラーズは３０年代にフィリピンに赴任したことがあり、このときの経験から３６年に「日本兵の心理」という論文を書いていたので適材だと思ったのだろう。

　だが、フェラーズの下でＰＷＢを実質的に取り仕切ったのはウッドール・グリーン中佐だった。

　彼らは、ラジオ放送、新聞、宣伝ビラを使って、フィリピン人に対しては日本軍に対して抵抗に立ち上がるよう、日本軍に対しては、無駄な戦いはやめて降伏するよう、ホワイト・プロパガンダとブラック・プロパガンダを織り交ぜて心理戦を行った。

　ＰＷＢと関連する部局としてＩ＆Ｅ（情報教育部）があったが、そのトップにいたのは、陸軍に入る前にＮＢＣ（アメリカ二大ラジオ放送網の一つ）で広告ディレクターをしていたケン・ダイク大佐だった。彼はＰＷＢの仕事もしたが、投降してくる日本兵を殺さないようアメリカ兵を教育する講義を主として行っていた。この教育が徹底しないと、無駄な戦いはやめて降伏せよというアメリカ軍のプロパガンダが効き目をあらわさないからだ。

　アメリカ軍にもセクショナリズムがあり、陸軍と海軍、この両者とＯＷＩとＯＳＳの連携は良くなかったが、日本兵から得られた情報、とくに彼らがアメリカ軍の心理戦をどう受け止めたかについての情報は互いに共有しあっていた。

　太平洋陸軍が占領のために日本にやってくる前に、太平洋の島々やフィリピンなどの占領地で、すでにラジオ局経営や新聞発行などを行ってノウハウを蓄積していたことは注目すべきだ。つまり日本で行うことの予行演習をそれまでにの占領地域で済ませていたということだ。

　グリーンもダイクも実際にラジオ放送や新聞を使って心理戦を行い、日本人捕虜と直に接して情報を得ることによって、日本人に対してどのようにすれば目指す効果が得られるのかを学んでいた。

「武器」とされた日本メディア

　４５年８月１４日、日本はポツダム宣言を最終的に受諾して降伏し、翌日に玉音放送が流れて戦争が終結した。そして、マッカーサー率いる太平洋陸軍は日本にやってきて占領軍となり日本人にＧＨＱ（正式名称はＳＣＡＰ）と呼ばれることになった。あまり日本人が気付いていないことだが、ＧＨＱは占領軍であると同時に太平洋陸軍であるという二重の性格を持っていた。

　戦争中に日本兵相手に心理戦を行ったフェラーズ、グリーン、ダイクも、新しい占領地日本にやってきて、引き続き心理戦を行った。ただし、今度のターゲットは兵士ではなく一般市民だった。

　日本人は、占領は戦争の終わりだと考えているが、彼らにとっては、それは軍事戦の終わりであって、政治戦と心理戦の新たな段階の始まりを意味していた。

　政治戦とは、軍閥打倒、戦争指導者追放、財閥解体、そして、「民主化」、「五大改革（秘密警察の廃止、労働組合の結成奨励、婦人の解放、教育の自由化、経済の民主化）」と彼らが呼ぶものを実行することだ。これによって占領軍は日本の指導者が最後まで護持しようとした「国体」をアメリカの都合に合わせて変えようとした。

　これを成功させるためにも重要だったのが心理戦だが、その中心になったのは、意外にもグリーンではなくダイクだった。これはＧＨＱのＣＩＥ（民間情報教育局）が太平洋陸軍のＩ＆Ｅを母体として組織されたということによるのだろう。太平洋陸軍のＳＳ（通信部）もまたＧＨＱではＣＣＳ（民間通信局）となっている。

　グリーンはそのままＰＷＢ所属になったが、Ｒ＆Ａ（調査分析課）課長になったりもしている。どうも占領軍より太平洋陸軍のＰＷＢを本属としていたようだ。だから占領行政というより、次の戦争のための心理戦の調査分析に専念していたのだろう。実際、５０年に朝鮮戦争が起こったとき、彼は国連軍（主体はアメリカ軍）のＶＯＡやビラを使った心理戦を指揮する。そのあと日本テレビ放送網のアメリカでの借款獲得工作を手伝ったりしている。

　一方、ＣＩＥの部長となったダイクは、この部局の設置目的にしたがって日本放送協会（ＮＨＫという通称は四六年から）と日本の新聞各社（三大紙はもとより地方紙もすべて）、各種雑誌を使って心理戦を行った。

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■　有馬哲夫氏　昭和28（１９５３）年、青森県生まれ。早稲田大学卒業後、東北大学大学院文学研究科修了。東北大学大学院国際文化研究科助教授などを経て現職。アメリカの占領政策と日本のマスメディアの関係を明らかにする研究に注力。著者に『アレン・ダレス　原爆・天皇制・終戦をめぐる暗闘』『児玉誉士夫　巨魁の昭和史』『こうしてテレビは始まった―占領・冷戦・再軍備のはざまで』『１９４９年の大東亜共栄圏―自主防衛への終わらざる戦い』など多数。